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基礎知識


【空撮について】

 

空撮とは、航空機(飛行機・ヘリコプター)等から撮影する写真・ムービーのこと。写真のことを空中写真ともいう。 空撮は、ダイナミックさを演出出来ることもあり、映画やCM、またヘリコプターを利用する機動性から報道での使用が頻繁に行われている。

現在ではドローン(マルチコプター)での空撮も増加傾向にあります。

ムービー空撮

ムービーカメラを使用し 航空機などから撮影をすること。

最近では、ドローン(マルチコプター)を利用した低高度での空撮も行われるようになっている。

 

写真撮影

一眼レフカメラ等を使用し、航空機などから撮影する写真のこと。

【新たな時代を切り開くドローン(マルチコプター)】

 

多くの可能性を秘めたドローン(マルチコプター)について

Phantom3

小型の無人航空機(UAV)のことを指し、近年では商業用や、民間利用も増加傾向にあります。

マルチコプター」の形状は様々ですが、一般的にはローター(回転翼)を複数搭載し安定した飛行が可能なマルチコプター型が主流です。
マルチコプター型の中でも4つのローターを搭載したクワッドコプター型は、ホビー用の安価な既製品が販売されており、空撮を楽しむなど個人での利用もすすんでいます。

ドローン(マルチコプター)を操縦する際の注意点

1. 重要機関と空港周辺での飛行

空港周辺の半径9km以内と、皇居周辺1.2km以内、首相官邸1km以内。

原則国内では対地高度150m以上の空域での無許可飛行が禁止されています。

(一般的なエリアで高度250m以下、空港近くの飛行区域の場合では高度150m以下なら許可は必要ない。)

その他飛行禁止エリアもあるので注意が必要です。

※上記は航空法で定められています。

※当社は航空法に従い飛行区域を定めています。

 

2.電波干渉が強い場所での飛行

周囲に電子機器や電波塔などがあると、マルチコプター(ドローン)のコンパスキャリブレーションは正常に行なえない場合があります。仮にキャリブレーションがうまくいったとしても、電波干渉が強い環境ではコントローラーの信号が混信して操縦不能になるリスクがあるので注意が必要です。

 

3.悪天候時の飛行

  • 多くのマルチコプター(ドローン)は防水、防塵の機能を備えていません。雨風の中での飛行、霧が発生した場合(結露)、砂浜などでの離着陸は機体の故障や思わぬ事故につながりかねないので注意が必要です。

  • 地上で風速5m/s以上の場合は飛行を中止します。

  →当社ではマルチコプター(ドローン)を飛ばす際に必ず風速計を使用して

   から撮影の否を判断しています。

 

4.その他飛行場所と禁止事項

  • 東京都が管理する、すべての都立公園と都立庭園計81園では、4月28日付でマルチコプター(ドローン)の使用を禁止しています。

  • 人口密集地での飛行、高速道路や鉄道の上空でも禁止。

  • 目視可能範囲を超えての飛行は禁止。

  • 機体の能力や限界を超えた飛行は禁止。

  • 送信機の改造や与えられた周波数以外の電波の使用はしてはいけない。

  • 技適認証のない電波が発生する機材の電源をいれてはいけない。

 

5.撮影時の注意点

映像や画像に、人物が写っている場合、写っている人物から同意を得ないままにインターネット上に公開することで、その人物のプライバシーや肖像権を侵害する危険があります。

その他には車のナンバープレート、表札、個人の生活状況が推測できてしまう物(例 ベランダに干された洗濯物など)、浴場や更衣室、あるいはトイレ(ここまでくると変質者だが)など、衣服を身につけていない状態を撮影してしまった場合は犯罪になります。

撮影や公開前は細心の注意を払うことが必要です。

※詳しくは総務省のホームページをご覧ください。

 

6.その他の注意点

・GPSが捕捉できないと機体移動による慣性、風などの外的要因の影響をすべて

 受け、意図しない方向へ飛んで行ってしまう事があります。

・GPSジャマーによりGPSの電波が妨害され、事故が発生する恐れがあります。

 →当社ではGPSジャマーがないかの確認も行います。

  ※当社では電波状況がクリアであることを必ず確認しています。

 

7.保険

万が一、事故が起きてしまった場合でも、当社は、多種の賠償保険に加入している為、安心していただけます。

・マルチコプター(ドローン)を事業活動に使う場合に限り、対人1億円、

 対物5,000万円の補償を取ることができます。

 

【防犯・監視カメラの基礎知識】

様々なシーンで役に立つ防犯・監視カメラ

「安全大国」といわれていた日本ですが、その神話もいよいよ崩壊しかかっています。景気悪化による社会不安、外国人窃盗グループなどの組織的な犯罪増加もあり、様々な事件が多発するようになりました。たしかに諸外国と比べると治安は安定していると言えますが、犯罪増加率は先進国のなかでも非常に高いというデータが出ています。

万一の事態を防ぐためには、各企業様・団体様におかれましては自衛策を講じることが欠かせない時代です。そして、犯罪対策として非常に重要な役割を持つのが、防犯・監視カメラです。犯罪対策以外にも入退室管理やモニタリングなどにも役立てられるため、たくさんの企業様・団体様が導入しています。

●防犯監視・カメラの主な用途

●各種トラブル発生時における記録映像の事後確認

●不法投棄、放火、窃盗、誘拐など犯罪行為の抑止、防止

●いたずら書きなど迷惑行為の抑止、防止

●不審者の確認

●不審者の侵入ルートの特定

●24時間モニタリング

●入退室管理

●エレベーター内など密室の安全確保

 

より高い効果を得ていただく為の提案

上記のように優れた効果を持つ防犯・監視カメラですが、実は設置するのにケーブル費用や基礎工事・高所工事が必要で、カメラ自体の価格は安いものの工事費用などを含むトータルコストで見ると、かなり高額になってしまうのです。

そこでご検討頂きたいのが、

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カメラがとらえた映像を記録できるので、つきっきりでモニターを見る必要がありません。

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複数のカメラを制御できるので、死角が生まれないよう調整することができます。

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緊急時には防犯・監視システムを介して応答できるので、遠隔地での顧客対応なども可能です。

 

コストパフォーマンスに優れた防犯・監視システム

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製品価格だけを見ると従来の防犯・監視カメラのほうが安い傾向にありますが、ケーブル費用や電気工事・高所工事などで設置コストがかさみがち。

トータルコストで見ると、従来の防犯・監視カメラと「映像・音声の記録」「各種制御」「各種応答」という様々な機能を持つ防犯・監視システムは同程度なのです。

 

【GPSについて】

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GPSとは、人工衛星を利用して自分が地球上のどこにいるのかを正確に割り出すシステム。米軍の軍事技術の一つで、地球周回軌道に30基程度配置された人工衛星が発信する電波を利用し、受信機の緯度・経度・高度などを数cmから数十mの誤差で割り出すことができる。

 

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